猛暑は命にかかわります!暑さから身を守るため「気づく」・「備える」・「涼む」をキーワードに3つの習慣に取り組んでください。
また、より多くの方に取組んでいただけるよう、SNS発信やみなさまの周りの方々にお声掛けいただく等のシェアへのご協力をお願いします。
とぴっくす


- 暑くなり始めの時期や急に蒸し暑くなる日は、熱中症が起こりやすくなります。
体が暑さに慣れていないため、体温調節が上手く働かないからです。 - 暑さに負けない体にするため、暑くなる前の時期から、ウォーキングなどの汗をかく運動を継続して行いましょう。
- 汗をかいた時には水分や塩分の補給もこまめに行いましょう。
大阪府では日常的な運動など、10の健康づくり活動を推進しています
あなたを救う、健康10カ条!『健活10』〈ケンカツ テン〉(別ウインドウで開きます)
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- 暑さの危険度は、気温だけでなく、湿度や日差しによっても変わります。
「暑さ指数(℃)」は、気温だけでなく、湿度なども考慮した熱中症予防のための数値です。
暑さ指数(℃)と熱中症危険度の関係注意 25℃未満 | 警戒 25℃から28℃未満 | 厳重警戒 28℃から31℃未満 | 危険 31℃以上 |
※日本生気象学会「日常生活における熱中症予防指針Ver.3」(2013)をもとに大阪府作成
暑さ指数情報配信サービスで猛暑に気づきましょう
- あらかじめ危険な暑さに気づき、暑さを避ける行動をとることが大事です。危険な暑さに備えるため、「暑さ指数メール配信サービス」やスマートフォンアプリなど、暑さの危険を知らせてくれる無料サービスに登録しましょう。
- 一例として、環境省が熱中症予防サイトにて提供している暑さ指数の予測値及び実況値を、無料でメール配信するサービスがあります(民間事業者が運営)。
次のリンク先から登録できます。※情報取得にかかる通信料は利用者の負担となります。
暑さ指数メール配信サービス(無料)※環境省熱中症予防情報サイト内 (外部サイトを別ウインドウで開きます) (今年度終了しました)
大阪府域の暑さ指数や熱中症危険度が確認できます
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- 3つの習慣のうち「気づく」の『暑さ指数』を知り、身近に感じていただけるよう、電光表示パネルを府庁本館正面玄関に設置しました。『暑さ指数』と熱中症危険度を関連付けて、わかりやすくリアルタイムで
表示していますので、来庁時にご覧ください。 - 大阪府広報担当副知事もずやん公式ツイッターでは、府庁本館玄関に設置している『暑さ指数』電光表示パネルの状況を随時発信しています。
ツイッターアカウント:@osakaprefPR ツイッターはこちらから(外部サイトを別ウインドウで開きます)
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- 気温や湿度が高い日には屋内でも熱中症になることがあります。クーラーを適切に利用しましょう。
- 暑さに対して自分の感覚だけに頼らず、部屋の温度や湿度を確認してクーラーの設定温度を調節しましょう。
(部屋の温度とクーラーの設定温度は異なる場合があります。) - 外出先では無理をせず、クーラーの効いた施設や木陰など涼しい場所で休息をとりましょう。
高齢者は特に注意が必要です
- 高齢者は暑さに対する感覚や体温を下げるための体の反応が弱くなっており、自覚がなくても熱中症になる危険があります。部屋の温度が上がったら我慢せずにクーラーをつけるなど、常に注意しましょう。
屋外での涼しい空間クールスポットを利用しよう!
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お得な情報をもとに、みんなでクールシェアしませんか?
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古いクーラーを使っていませんか。壊れるまで使うのはもったいない!

- 最新機種は、20年前のクーラーに比べ年間消費電気量が約4割(※)少なくなり、毎年の電気代を約1万円節約することができます。最新の省エネ製品にぜひ買い替えましょう。
※(注釈)環境省省エネ製品買換ナビゲーション「しんきゅうさん」を用い、冷房能力2.2キロワットの1999年製と最新の最も省エネである機種と比較した結果をもとに大阪府作成
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経済的な事情等により、クーラーを所有していない場合や、急に故障してすぐに購入資金を用意できない場合
- 低所得者、障がい者又は高齢者(日常生活上療養又は介護を要する高齢者が属する世帯)の世帯に対し、資金の貸付けと必要な相談支援を行うことにより、その経済的自立および生活意欲の助長促進等、安定した生活を送れるようにすることを目的とする制度として、生活福祉資金貸付制度があります。
- 生活福祉資金貸付制度は、お住いの市区町村社会福祉協議会を窓口として大阪府社会福祉協議会で実施しており、日常生活上一時的に必要な経費として、クーラー購入のための貸付けも行っています。
※ただし、貸付には収入が基準額以下であるなど一定の条件と審査があります。
詳しくは、大阪府社会福祉協議会生活支援部福祉資金グループ(外部サイトを別ウインドウで開きます)のページをご覧ください。
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みどりのカーテンづくりで室内への日光を遮りましょう
- みどりのカーテンは、部屋に日射が入りやすい窓の外側にゴーヤやアサガオなどのつる性の植物よる自然のカーテンをつくることで、夏の強い日差しを遮るものです。
部屋への日差しを遮ることで、室温の上昇を抑えるとともに、気温を下げることができ。室内の冷房効果を高め省エネになります。
植物の葉から水分が蒸発するときに周囲の熱をうばい、外気温を下げることができます。
大阪府の猛暑対策に賛同いただいた株式会社リクルート住まいカンパニーからゴーヤ等の種を提供いただきました
- 猛暑対策の推進に賛同いただいた株式会社リクルート住まいカンパニーから、みどりのカーテンづくりの取組みとしてゴーヤやアサガオの種の提供いただきました。

提供いただいた種は、幼稚園や高齢者施設等での取組みに活用させていただきました。
府のイベントでも一部配布しました。 - 株式会社リクルート住まいカンパニーのサイトでは、「緑のカーテン」のアサガオやゴーヤーの育て方や、エコにまつわるクイズ、スーモの壁紙やスクリーンセーバーなどオリジナルツールのコンテンツが掲載されています。詳細は以下のサイトをご覧ください。
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- 大阪府内でゴーヤやあさがおによる、みどりのカーテンづくりの取組みをおこなっている府民のみなさまや施設等からお寄せいただきました写真を順次当コンテンツへ掲載します。
- 9月末まで随時写真を募集します。取組写真は、電子メールにより大阪府エネルギー政策課温暖化対策グループ(eneseisaku-03@gbox.pref.osaka.lg.jp)までお寄せください。
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暑さ対策について、各分野の専門家より紹介いただいた暮らしで役立つ情報を掲載しました。
大阪府暑さ対策セミナー資料
子どもに接する教育関係者向け(令和元年5月14日(火曜日)開催分)
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高齢者に接する福祉関係者向け(令和元年6月4日(火曜日)開催分)
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府域で行う暑さ対策の啓発イベント
府域で暑さ対策に関する情報提供を行うイベント等を随時紹介します!
「熱中症ゼロへ」プロジェクトからリーフレット等の啓発物品を提供いただきました
暑さ対策に賛同いただきました小林製薬株式会社から、うちわ等の啓発物品を提供いただきました
暑さ対策に賛同いただきました
小林製薬株式会社から、うちわなど啓発に役立つ啓発物品を提供いただきました。

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暑さ対策の啓発チラシ
暑さ対策ポータルサイトに記載している主な内容をまとめた啓発チラシです。印刷してご活用いただけます。
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大阪の夏の状況(平成30年夏)
気温
- 2018年(平成30年)の気温は平年(1981(昭和56)年から2010(平成22)年までの30年間の観測値の平均)に比べて7月がかなり高く、大阪観測点(大阪市)の月平均気温29.5℃は1883(明治16)年の統計開始以来7月の月平均気温としては高い方から2位の記録でした(1位は1994(平成6)年の29.9℃)。
- 7月19日には大阪観測点の日最高気温は38.0℃となり、7月としては統計開始以来1位タイの値を記録しました(同じ値は1994(平成6)年7月16日に観測)。
- 8月22日には堺観測点(堺市)で地点観測史上最高の気温39.7℃を記録しました。
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救急搬送人員数
月別救急搬送人員数
- 2018年の大阪府域の熱中症救急搬送人員数は7,138人であり、例年に比べ倍増しています。また月別にみると、特に7月が4,432人と最も多くなりました。
月別の熱中症救急搬送人員数(大阪府域) (人)各年 | 5月 | 6月 | 7月 | 8月 | 9月 | 合計 |
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2018(平成30)年 | 133 | 323 | 4,432 | 1,960 | 290 | 7,138(うち死亡12) |
2017(平成29)年 | 166 | 224 | 1,774 | 1,311 | 115 | 3,590(うち死亡1) |
2016(平成28)年 | 155 | 209 | 1,516 | 1,509 | 301 | 3,690(うち死亡3) |
2015(平成27)年 | 141 | 173 | 1,422 | 1,894 | 84 | 3,714(うち死亡9) |
2014(平成26)年 | - | 289 | 1,190 | 844 | 148 | 2,471(うち死亡2) |
※出典)消防庁「熱中症による救急搬送の状況
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年齢別・発生場所別の熱中症救急搬送人員数(2018(平成30)年)
- 傷病程度別にみると、死亡12人、重症50人、中等症1,567人、軽症が5,506人となっていました。
- 年齢区分別では65歳以上の高齢者が47.6%と半数近くを占めていました。
- 発生場所別では最も多いのは住居で全体の約4割となっていました。次いで、道路が約2割、公衆(屋内)、公衆(屋外)、仕事場がそれぞれ約1割、教育機関が1割弱を占めていました。

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このページの作成所属
環境農林水産部 エネルギー政策課 温暖化対策グループ