「ヒートアイランド対策ガイドライン」を作成（平成１９年３月）

　大阪府では、「熱環境マップ」に基づき、ヒートアイランド対策を示した「ヒートアイランド対策ガイドライン」を作成しました。

　ガイドラインでは、建物特性の異なる４つの街区（業務街区、商業街区、集合住宅街区及び戸建住宅街区）において、緑化、屋根の高反射化、透水性・保水性舗装等の各種ヒートアイランド対策を実施した場合の効果を定量的に評価しています。
　また、この結果を基に「熱環境マップ」の熱負荷の程度に応じて、最も適したヒートアイランド対策をとりまとめています。

　今後、このガイドラインを活用して、地域特性に応じたヒートアイランド対策を推進していきます。

ガイドラインの趣旨

　大阪府では全国主要都市の中で、真夏日数や熱帯夜数が最も多く、ヒートアイランド現象が特に顕著となっています。この問題に対して、大阪府では「大阪府ヒートアイランド対策推進計画」を平成16年6月に策定し、同計画に基づく様々なヒートアイランド対策の展開を図ってきました。しかしながら、ヒートアイランド対策においては、府民、事業者、行政など都市活動に関わる全ての主体の参加が不可欠であり、地域の特性を十分に踏まえた対策の展開を図っていくことが必要です。
　このガイドラインは、大阪府が先に作成した熱環境（熱負荷特性）マップに示される地域の特性ごとに、最も適したヒートアイランド対策をとりまとめ、広く活用していただくため作成しました。

ヒートアイランド現象の実態

　ヒートアイランド現象とは、大都市圏における都市化の進展に伴う、建築物やコンクリート、アスファルト舗装等による地表面被覆の人工化や、自動車の走行、家庭やオフィスでの空調、工場の生産活動等の都市活動に伴い発生する人工排熱の増加等により、地表面の熱収支が変化し、都市の中心部の気温が郊外に比べて島状に高くなる現象を言います。
　大阪市域、北大阪地域、東大阪地域など都市化が進んだ地域を中心とした範囲では、昼間に上昇した気温が早朝になってもあまり低下せず、ヒートアイランド（熱の島）現象が顕著となっています。
　気温３０度以上の時間数と熱帯夜数は、全国主要都市で増加傾向にありますが、大阪では、いずれの値も最も多くなっています。

シミュレーションによる対策効果の検証

　熱環境（熱負荷特性）マップにおいて相対的に熱負荷の高い地域の中から建物特性の異なる４つの街区を抽出し、大阪大学水野研究室が開発した「大気顕熱負荷簡易評価モデル」を用いて各種ヒートアイランド対策の効果を定量的に評価しました。

地域特性に応じたヒートアイランド対策

　相対的に熱負荷の高い地域におけるヒートアイランド対策について、街区での対策効果シミュレーション結果をもとに、地域特性に応じてとりまとめました。
　また、その他の地域についても、省エネルギー行動をはじめとした誰でも取組むことのできる身近な対策としてとりまとめました。

街区別の対策イメージ

　各建物での個々のヒートアイランド対策はもとより、隣接建物や道路空間なども含め、対策を面的に展開することが重要です。
　そこで、同一形態の建物が集まる面的な最小単位である街区空間に着目し、街区ごとのヒートアイランド対策のイメージを作成しました。

熱環境（熱負荷特性）マップ

　熱環境（熱負荷特性）マップは、航空機から測定した地表面温度や、人工排熱、土地被覆、気象条件等各種データを用いて解析を行い、１平方ｋｍ毎に熱負荷の程度の状況を類型化して示したものであり、地域における熱負荷の特性と、大きさの程度を知ることができます。

このほか下記ＰＤＦファイルでは、上記の内容について説明する図が描かれています。

• １から２ページ [PDFファイル／1.96MB]
• ３から４ページ [PDFファイル／3.04MB]
• ５から６ページ [PDFファイル／3.03MB]
• ７から８ページ [PDFファイル／3.42MB]