なにわマーケティング大学2019 専門課程「売れる販促広報実践講座」のご案内

更新日:令和元年6月10日

なにわマーケティング大学2019 専門課程「売れる販促広報実践講座」(全3回)のご案内

 欲しくなってもらうためのカラクリ
数々のヒット商品を仕掛けてきた広報ジャーナリスト、福満“グリズリー”ヒロユキ氏による、費用ゼロ!経験ゼロ!でも成功する、新聞・テレビ・雑誌の取材を呼ぶ「プレスリリース」のつくり方講座。
モノを売る前に欲しくなってもらう、ファンになってもらう、記者や番組制作の心を動かす販促広報の秘訣を伝授します! 

◎オープンキャンパス(体験講座)の様子の一部をYouTubeにて公開しています。こちら(外部サイト)よりご覧ください! 

 【日時】         

  令和元年7月 3日(水曜日)
       7月10日(水曜日)
       7月17日(水曜日)

 ※各回とも13時30分から17時30分
 ※各回受付は13時00分より開始

【会場】

マイドームおおさか 4階 セミナー室
 (大阪市中央区本町橋2-5)
 会場の地図はこちらをご覧ください→会場地図

【定員】         

 30名 (先着順。定員になり次第締め切ります。) 
 ※同一企業での参加は、原則1名とさせていただきます。
  複数名でご参加を希望される場合は、予約状況により調整させていただく場合があります。

【教材費】      

 一人10,000円
 ※初回開催日に一括でお支払いください。講師より領収書を発行いたします。
 ※資料の転用は不可です。                          

【カリキュラム】(予定)

7月3日(水曜日)
          ■広報術の基本から学んでみよう
           ■広報とは自分以外の人々に「語ってもらう」こと
           ■ファンの数×付加価値を考えてみよう
 
7月10日(水曜日)
          ■あなたの顧客がどこにいて、どうすればファンに変わるのか
          ■販促広報の基本。「誰に」「何を」「どうやって伝える」のか
          ■広報用ストーリーライティングの技法を手に入れよう

7月17日(水曜日)
          ■なぜあの会社はしょっちゅう新聞、テレビ、雑誌に出ているの?
          ■プレスリリースの「ネタ」は生み出し育てるものなのです
          ■広報の渦をつくるために知っておかなくてはならないこと

【対象】 

下の(1)から(4)までのいずれかにあてはまる企業の経営者・経営幹部の方 
 (1) 大阪府経営革新計画承認企業 (相談中を含む)
 (2) BMB(ビジネスマッチングブログ)会員企業
 (3) 大阪ものづくり優良企業賞「匠」受賞企業
 (4) その他 (大阪府内に本社登記のある中小企業で(1)(2)(3)以外の製造業・サービス産業等の企業) 
 

【講師】 

福満 ゛グリズリー″ヒロユキ 氏 (広報ジャーナリスト協会 代表)
福満講師 

 経済産業省中小企業・小規模事業ビジネス創造等支援事業専門家。
 口上人の語り口で笑いと感動を随所に盛り込んだ講演は、まさに講師自ら受講生にファンになってもらう独自のスタイル!
 著書の「メディアを動かすプレスリリースはこうつくる」(同文館)は紀伊国屋BookWebでNo.1ベストセラー。現在6度目の重版。
 今回は講座内容を2019年最新版にリニューアルしての登壇です。

         

【申込み方法】 

令和元年6月10日(月曜日)午前9時15分 定員に達したため、申込み受付を終了しました。
たくさんのお申込みをありがとうございました。なお、お申込みいただいた皆様には、
事務局から、講座開始までに、受付完了及び講座の御案内メールをお送りいたしますので、ご確認ください。

こちらの お申込みフォーム よりお申し込みください。【先着順・定員に達し次第締め切ります。】
※個人情報取り扱いについて:本申し込みフォームに記載された個人情報につきましては、
    本行事の運営の他、大阪府からの各種セミナーのご案内やご提案などに利用させていただきます。

【主催】

大阪府商工労働部中小企業支援室
(経営支援課/商業・サービス産業課/ものづくり支援課)                        

【問合せ先】

大阪府商工労働部中小企業支援室 経営支援課経営革新グループ
 Tel:06-6210-9494 FAX:06-6210-9504
 E-mail: keikaku-h17@gbox.pref.osaka.lg.jp 
   
  ※本大学は文部科学省が定めるものではありません。

このページの作成所属
商工労働部 中小企業支援室経営支援課 経営革新グループ

ここまで本文です。