なにわマーケティング大学2019 大学院「売れるグローバル戦略講座」のご案内

更新日:令和元年11月5日

なにわマーケティング大学2019 大学院「売れるグローバル戦略講座」(全2回)のご案内 新規開講講座

 〜70億人に売る!!海外市場を開拓する〜
海外に商品を売りたいけれども、何からすればいいのか分からない、そこのあなた!本講座は、海外に売れる商品とはどのようなものか、テストマーケティングから本格的な海外販売まで、身に付けていただくことのできる内容です。英語が出来なくても大丈夫!一緒に海外需要を取り込みませんか! 


※「売れるグローバル戦略講座」は、これまでに(今年度を含む)教養課程もしくは専門課程の
 いずれか1講座以上を履修していることが条件となります。ご注意ください。

 【日時】         

  令和元年 12月 4日 (水曜日)
                12月11日 (水曜日)
 
  ※各回とも10時30分から17時30分
  ※各回10時00分から受付開始 

【会場】

マイドームおおさか 4階 セミナー室
(大阪市中央区本町橋2−5) 
 会場の地図はこちらをご覧ください→会場地図(外部サイト)

【定員】         

 30名 (先着順。定員になり次第締め切ります。)
  ※同一企業でのご参加は、原則1名とさせていただきます。
   複数名でご参加を希望される場合は、予約状況により調整させていただく場合があります。

【教材費】      

 一人10,000円
 ※初回開催日に一括でお支払いください。講師より領収書を発行いたします。
 ※資料の転用は不可です。                           

【カリキュラム】(予定)

12月 4日   (水曜日) 
             ■海外展開のながれ                                                             
             ■自社商品・サービスの海外展開可能性の見極め方
             ■海外展開への気づきが得られるような事例紹介                          

12月11日   (水曜日) 
             ■海外展開する上で中小企業が知っておくべきポイント                                                                
             ■海外展開マーケティング戦略(ビジネスプラン)の作り方
             ■ビジネスプラン発表

【対象】 

下の(1)から(4)までのいずれかにあてはまる企業の経営者・経営幹部の方(経営コンサルタント業を除く。) 

 (1) 大阪府経営革新計画承認企業 (相談中を含む)
 (2) BMB(ビジネスマッチングブログ)会員企業
 (3) 大阪ものづくり優良企業賞「匠」受賞企業
 (4) その他 (大阪府内に本社登記のある中小企業で(1)(2)(3)以外の製造業・サービス産業等の企業)

※「売れるグローバル戦略講座」は、これまでに(今年度を含む)教養課程もしくは専門課程の
 いずれか1講座以上を履修していることが条件となります。ご注意ください。

【講師】 

志水 功行 氏 (志水M&Lパートナーズ 代表 中小企業診断士)
志水 功行 講師 

1975年兵庫県生まれ。画筆メーカーに就職し、スリランカでオフィスコーディネータとして駐在。海外の小売や卸売との商談・取引を行い、数多くの展示会にも参加。日本製品輸出専門商社に転職し、業務用機器・建設資材・食品など幅広い日本製品を海外に販売。現在は、大阪府よろず支援拠点コーディネータとして、多くの海外展開を支援している。難しいことを面白く理解してもらうことをモットーに、楽しめる講座を作っています。

         

【申込み方法】 

こちらの お申込みフォーム よりお申し込みください。【先着順・定員に達し次第締め切ります。】
※個人情報取り扱いについて:本申し込みフォームに記載された個人情報につきましては、
   本行事の運営の他、大阪府からの各種セミナーのご案内やご提案などに利用させていただきます。   

【主催】

 大阪府商工労働部中小企業支援室
 (経営支援課/商業・サービス産業課/ものづくり支援課)                         

【問合せ先】

 大阪府商工労働部中小企業支援室 経営支援課経営革新グループ
 Tel:06-6210-9494 FAX:06-6210-9504
 E-mail: keikaku-h17@gbox.pref.osaka.lg.jp
       
  ※本大学は文部科学省が定めるものではありません。

このページの作成所属
商工労働部 中小企業支援室経営支援課 経営革新グループ

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