ヒートアイランド現象とは?

更新日:平成29年12月5日

1 ヒートアイランド現象とは?

 大阪などの都市では、気温がまわりの地域に比べて高くなり、ちょうど「熱の島」(英語でヒートアイランドといいます。)のようになっています。
 都市では、道路やビルなどによって、地面の大部分がアスファルトや、コンクリートでおおわれているため、熱をためこみやすく、また、自動車やクーラーなどから排出される熱の量も多いことなどが原因になっています。

 1980年代前半と比較すると気温が30℃以上になる時間数が増加し、高温の領域が拡大しています。

気温が30℃以上の合計時間数の分布
                   気温が30℃以上の合計時間数の分布(5年間の年間平均時間数)
                                  環境省「ヒートアイランド対策マニュアル」をもとに府において作成


 

2 ヒートアイランド現象はなぜおこる?

  ヒートアイランド現象は「熱汚染」とも言われています。原因としては次のようなことが考えられます。

  • 緑地や水面等が喪失した地域では、水分の蒸発散が減少し、気化熱による地表面の冷却が進まなくなります。
  • 熱容量の大きいアスファルトやコンクリートなどは、昼間に太陽熱を蓄え、夜間に熱を放出します。
  • ビル等の人工構造物が増えると風の流れを妨ぎ、冷却作用を阻害します。

ヒートアイランド減少に関わる要素の図
ヒートアイランド現象には様々な要素が関わっています。

(備考)

  • 顕熱:日射などにより、地面や建物などに熱が加えられ温度が上昇することにより、周囲の大気中に放出される熱や、空冷式の空調機器の室外機、自動車排ガス等から大気に直接排出される熱のことを顕熱という。
  • 潜熱:地面などに含まれていた水分等が大気中に蒸発するとき、水分は蒸発に必要な熱を地面などから奪い大気に移動する。この熱のことを潜熱という。また、植物の蒸発散作用や水冷式の空調機器の室外機等から水蒸気の形で排出される熱も潜熱である。

3 今、大阪はどうなってるの?

3−1 大阪と日本における年平均気温の推移

 大阪では20世紀の100年間に2.1℃気温が上昇し、全国平均の1.0℃を上回る速さで温暖化が進行しています。
この差の1.1℃はヒートアイランドの影響と考えられます。

大阪と日本における年平均気温の推移
                                            気象庁データから府において作成

3−2 府域における年平均気温の推移

 大阪、豊中、枚方、堺、能勢における年平均気温は、1980年と比べると高くなっています。
また都市部では気温が高くなっています。

     府域における年平均気温の推移                                                                                                                                           気象庁データから府において作成

 3−3 府域における熱帯夜日数の推移

大阪、豊中、枚方、堺、能勢における7月から9月の熱帯夜日数は、能勢を除く4地点において、1990年以降、2000年までは増加傾向にありましたが、近年はやや減少傾向にあります。

   府域における熱帯夜日数の推移                                                                                                                                                 気象庁データから府において作成

3−4 真夏日数の推移

 大阪の真夏日数(日最高気温が30℃以上を記録した日)の数は、近年は70日から80日の範囲で推移しています。
主要都市における真夏日日数の推移
                                                    気象庁データから府において作成

3−5 府域における熱中症による救急搬送人数とWBGTの推移

 WBGT(気温、湿度、ふく射熱を取り入れた暑さ指数)が31度以上になる日数が増加すると、熱中症による救急搬送人数が増加する傾向にあります。

府域における熱中症救急搬送人数
          府域における熱中症による救急搬送人数と大阪観測所におけるWBGTレベルの関係
             ※2012〜2014年は6月〜9月、2015、2016年は5月〜9月の搬送人数及び日数を示す
                             環境省HP(熱中症予防情報)及び総務省消防庁HP(熱中症による救急搬送人数)から府において作成

このページの作成所属
環境農林水産部 エネルギー政策課 温暖化対策グループ

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